入替需要が終わる3年後から地獄の機械販売不況に突入!
注意ポイント
・盆明けから新基準への入替開始
・入替需要総数は400万台
・入替需要が終わったら?
盆明けから、ヴァルヴレイヴなど設定付きP機がいよいよ納品される。最初は既存機のスペック変えの甘デジ程度のようなものだが、徐々にライトやミドル帯も出てくると思われる。そして6号機のHey鏡も待っている。どちらにしろ今よりもよくなるはずがないので、最初は怖いものみたさで触っても、既存機と併存する間は、稼働が伸びきらないとみる。北斗無双がいまだ人気があるのを見ても明白であろう。
最終的には、新基準パチンコと6号機に全て置き換えなければならなく、その需要はおよそ400万台といわれ、3年程度で換装が全て完了するとみられる。
だがちょっと待って欲しい。併存の間は、出玉性能が低い新基準機が不人気になり、既存の機械が人気になっているのが想定され、となると普通なら稼働の低い機械=新基準機が入替対象となり、新基準機を新基準機と入れ替えて、既存の機械はギリギリまで使いこなすことが想定される。
だったら最初から不人気になりそうな、泡沫新基準機は買わなくていいと、2018年、2019年程度だとまだまだ買い控えがおこりそうだ。買っていいのは長期で使える新基準「海シリーズ」、「ジャグラーシリーズ」の6号機だけとなる。
このPS計400万台のパイを全メーカーで3年間で分け合うのだが、
2017年 PS販売台数総数・・200万台
2018年 PS販売台数総数・・160~180万台(予想)
2019年 PS販売台数総数・・160~180万台(予想)
2020年 PS販売台数総数・・160~180万台(予想)
2021年 PS販売台数総数・・160~180万台(予想)
2022年 PS販売台数総数・・100~130万台(予想)
新基準→新基準のしょうがない入替も含めると、入替需要がある段階では180万台程度の需要はまだまだあると見る。
全て入れ替わると、売上げ、粗利が現在の稼働のまま推移しても2/3になると想定されており、当然客がもっと減っている状態だとさらに下がる。ホール側の収益が悪化することにより機械予算がさらに削減される。
そして、メーカーは減った販売台数を補填するために、機械代の値上げを行い、さらに機械販売台数は減っていくことだろう。
機械を総入れ替えせずに閉店を選ぶ店舗も全国で数千軒は発生すると見られ、パチンコホールは最終的には6000~7000軒程度まで減るといわれている。
メーカーや販社は向こう2~3年まではなんとか経費を削減しつつ維持できても、それ以降は経営が成り立たなくなる。
少なくなったパイを全メーカーで奪い合うのだから、事業規模も全体的に縮小しなければならない。
首になる前にとっとと脱出しろ。リストラは鉄板で発生
注意ポイント
・経営不振の企業、財務内容を確認
・パチンコ事業以外の柱は?
・大塚家具をみろ
自分の会社が10年後にあるかないかは、そこに在籍している社員ならだいたい想像がつくだろう。パチンコもパチスロも版権とスペック、同時期競合商品を考えればだいたい販売台数の想定がつく。開発も営業も入替需要がはけたら多くの社員が用済みになる。販売機種数をしぼれば、開発人員はいらなくなるし、販売台数が下がれば営業社員数も減らす必要がある。
大塚家具が経営不振で身売りとか整理とか出ているが、そこの財務内容と自社の財務内容を比較すればわかる。現在利益剰余金が数千億円ないパチンコメーカーはもはや危険。機械が売れなくなるのだから基本儲からない。大きく事業転換をしようとも金がない。銀行も経営不振の企業に融資しない。パチンコ事業は完全に下火であり、それしか経営基盤を持っていない企業は成長が完全に望めない、衰退の一途をたどる。販売台数に見合わない事業規模の会社は必ずリストラをやる。現在リストラはしないというところも実施しなければ全体が沈むから必ずやる。
業界内で身売りしようとも買うところはもうないだろう。全体が不況なのだから、経営が悪化したらそのまま倒産することになる。リストラされるか、会社に残っても倒産に巻き込まれる憂き目にあうか。中小メーカーや販社の社員は早めに決断することだ。
いつやめる?倒産の気配は?
注意ポイント
・早期希望退職が出たら必ず応募。「早期希望退職」は経営悪化のサイン
・最後になるな。最初になれ!逃げ遅れるな
・義理でやめづらいなら、上司や部下と一緒にやめるのがベスト
現在経営不振企業では、次々に社員が自主的にやめている。先がもう見えているからだ。会社からしたら優秀な社員は残したいと思っても、都合のつく社員からどんどん転職をしていってしまう。この会社つぶれるぞ!って雰囲気が出たらあっという間に社員が減っていく。
理想は、早期希望退職のような好条件の退職が出たときにやめるのが一番いい。普通にしててもやめるのに上乗せをくれるなんて美味しすぎる。この時期に中小メーカーや販社で早期希望退職をやるようなところは、もう持たない。10年以内の倒産はほぼ確定だ。お金を上のせしてもらって新天地を探したほうがいい。
首にならない、会社から必要とされる社員は、会社への義理や上司や部下への義理、お客様への義理で最後まで残らなければという、悲壮的な使命感にかられていることだろう。みんなはやめても俺はがんばる。俺が会社をなんとかする!
だがこれもちょっと待って欲しい。どうせ何をやっても経営が上向くことはない。無駄な頑張りに終わるに決まっているので、社員数が減ってやめづらくなる前にとっととやめておくことだ。社員数が減って倒産間際の重労働を想定するとよい。沈没する船に縛り付けられて一緒に沈むことはない。一番最初に逃げるのが勝ちだ。最後まで残される社員は会社に利用されているだけということを認識して欲しい。義理と釣り合いが取れるかどうかよく考えて。上司や部下と一緒にやめるのがベストか。
若者はいますぐ転職活動を開始しろ、間に合わなくなっても知らんぞ。
注意ポイント
・失業保険期間は短い
・早期希望退職要件にあてはまらない
・転職しやすい
若者は、すぐやめろとは書きつつも、やはり「転職先」を探してからやめるのが一番いい。まだ動きやすく、転職が見つかりやすい世代なので、退職後のブランクをしばらくゆっくり過ごしてから探すなんてのんきなことを言ってないで、在職中に探し始めた方がいい。
どうせ若者は退職金も少なく、自主退職だと、3ヶ月間は待機期間で失業保険もでない。その失業保険額も少ない。のんびりする余裕もあまりないので、転職先を見つけてから、今の会社の有給消化と再就職先の勤務開始日を調整して休養をとるといいだろう。
若者は、早期希望退職の要件除外が多いので、待っててもどうせ上乗せ退職金などもらえない。いつやめても一緒。潰れゆく会社にいつまでもいるだけ無駄なので、今すぐ転職活動を始めることだ。
以上