【確定】鉄板リーチ状態だったガイアの倒産がようやく決まる「トイレ使ってたよありがとう」

帝国データバンク
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パチンコホールとしては過去最大の倒産　ガイア（東京）など7社が民事再生法の適用を申請 

（株）ガイア（TDB企業コード：260355595、東京都中央区日本橋横山町7-18、代表大山努氏）は、10月30日に東京地裁へ民事再生法の適用を申請し、同日保全・監督命令を受けた。

申請代理人は岡野真也弁護士（東京都中央区日本橋本石町3-1-2、岡野真也法律事務所、電話03-6804-8388）ほか8名。監督委員には永沢徹弁護士（東京都中央区日本橋3-3-4、永沢総合法律事務所、電話03-3273-1800）が選任されている。

当社は、1984年（昭和59年）9月に設立されたパチンコホール経営業者。「GAIA」の店舗名で全国チェーンのパチンコホールを展開するほか、不動産賃貸・売買事業などを手がけていた。中核となる「ガイア」のほか、エリア戦略、店舗規模によって「メガガイア」「サイバーパチンコ」「アイオン」「ガイアネクスト」などの店舗名で出店し、ピークとなる2006年5月期には年収入高約5853億500万円を計上していた。

2020年以降は、新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言下で臨時休業を迫られるなど2023年5月期の年収入高は約1895億4200万円に減少していた。
　
資金負担が生じるなか、店舗売却等で収益改善に努めていたが、電気代の高騰や新台の確保、関係会社に対する特別損失を計上したことで同期は大幅な赤字を計上。この間、金融債権者の協力を得て、自主再建を目指し私的整理を進めてきたが、資金繰り悪化に歯止めがかからず、10月31日に期限を迎える手形決済が困難となり、自主再建を断念。法的手続きにより再建を目指すこととなった。

負債はガイアが約850億円。その他6社で約283億円となり、7社合計で約1133億円。ガイアの負債はパチンコホール運営業者として過去最大となる。

また上記7社は、同日、Jトラスト(株)（TDB企業コード：580749601、東証スタンダード上場）とスポンサー支援に関する基本合意書を締結している。