米国で、企業の採用ページに掲載された求人の28%が90日を超えて公開されたままだという調査が話題になっている。求職者側からは「実際には採る気がないゴースト求人ではないか」という疑念が強い一方、採用経験者からは、長期掲載だけで架空求人と決めつけるのは早いという意見も相次いだ。長く残る求人には、常時採用、専門人材不足、低い待遇、高離職率、採用手続きの長期化など、異なる事情が混在しているという見方である。

90日超でも「採る気がない」とは限らない

採用経験者から目立つのは、90日という基準自体が職種によっては短いという意見だ。大企業がシニアのソフトウェア技術者を複数人増員する場合、同じ求人を人数分だけ並べるのではなく、一つの募集を開いたまま継続的に候補者を集めることがある。成長企業や大規模組織では退職や異動も継続的に発生するため、特定職種を一年以上募集し続けることも不自然ではないという。

専門性の高い職種では、条件に合う応募者そのものが少ない。ニッチな経験を要求する職では数か月間適任者が現れないこともあり、内定者が入社前に辞退すれば候補者探しを再開する必要もある。大企業で採用に携わった人からは、候補者が選考を通過して入社するまで数か月かかり、90日で決まればむしろ速いという経験談も出ている。

このため「掲載期間が長い=偽物」という単純な判定には反対が多い。常に採用している会社、離職者の補充を続ける会社、特殊人材を待つ会社を同じ数字にまとめれば、ゴースト求人の規模を過大に見積もる可能性があるという指摘である。過去との比較がなければ28%が異常なのか判断できないという慎重論もある。

求職者側には「応募しても誰にも届かない」実感

一方、求職者の不信にも具体的な理由がある。経験や技能が募集条件に合っていると考えて応募しても、短時間で不採用通知が届き、その後に同じ求人が再び掲載される経験を何度もしたという意見がある。20年以上の経験を持つ技術者でも、リモート求人へ応募して返答がない、あるいは募集終了だけ告げられる状態が続き、探すこと自体を諦めかけているという例もあった。

特定企業で自分の専門とほぼ一致する職が何年も開いたままなのに、一度も選考へ進めないという体験も語られている。こうした求職者から見れば、「本当に人を採るつもりなのか」という疑念が生じるのは自然だ。応募には履歴書だけでなく、企業ごとのアカウント作成、同じ経歴の再入力、職務経歴の調整、場合によってはカバーレターや作品提出まで必要になる。採用意思がない求人なら、その時間を大量の応募者から奪うことになるという批判だ。

さらに、求人を出し続けることで企業が成長しているように見せられるのではないか、内部採用がほぼ決まっているのに制度上外部募集を出している場合があるのではないか、という疑念もある。ただし、これらをすべての長期求人へ当てはめる根拠はなく、実際の理由を分けて考える必要がある。

低賃金・高離職率・厳しすぎる条件という別の原因

長期掲載は、架空求人ではなく「条件が悪くて埋まらない求人」を示す場合もあるという意見がある。賃金が市場水準に届かない、勤務条件が厳しい、離職率が高く常に補充が必要といった職場では、求人が消えないこと自体が警戒材料になる。専門職でも、企業が求める技能と提示する待遇が釣り合わなければ候補者が現れにくい。

技術職では要求水準が極端に高い求人への皮肉も出た。非常に専門的な経験を長年求めながら、待遇や勤務地の条件が魅力的でなければ、募集が長引くのは当然だという見方だ。経験者向け求人でも、企業側が「完璧な一人」を探し続けて採用基準を上げすぎている可能性が指摘されている。

採用側からも、近年は応募量が増えすぎて選別が難しくなったという意見がある。リモート求人では短時間に大量の履歴書が届き、採用担当者が有望な候補を素早く絞る必要がある。企業が自動選別を強める一方、応募者もAIで履歴書を調整するため、双方が自動化を進めた結果、情報量だけが増えて採用効率が下がっているという指摘もあった。

7~9回の面接など、採用プロセス自体への不満

求人が長く残る原因として、企業の採用手続きそのものが遅すぎるという批判も強い。非開発系の技術職でも7~9回の面接を行う企業があるとの経験が示され、「数か月かけて候補者を通過させることを当然とする運用自体がおかしい」という意見が出ている。

これに対し、従来は人事の電話確認、採用責任者、技術責任者、役員など3~4段階程度だったという経験もあり、選考回数の増加を疑問視する見方がある。企業が慎重になるほど採用期間は伸びるが、その間に優秀な候補者は別の会社へ移る。長期掲載の一部は、人材不足ではなく企業自身の意思決定の遅さが生んでいる可能性があるということだ。

また、採用会社を介したときだけ同じ候補者が採用されたという体験もあり、企業の書類選考が適切に機能しているのかという疑問も示された。求人を増やす前に、応募者を正しく見つけ、短期間で判断できる仕組みを整えるべきだという意見である。

「古い求人を避ける」だけでは正解にならない

求職者にとって難しいのは、掲載期間だけでは求人の実態を判別できない点だ。大企業の常時採用なら古い求人でも有効である一方、小規模企業で同じ職が何度も再掲載される場合は、待遇不足や高離職率、採用手続きの不具合を疑う材料になり得る。逆に新着求人でも、内部候補が決まっているなどの事情があれば、外部応募者にとって実質的な機会が小さいこともある。

そのため、会社規模、職種の専門性、給与レンジ、再掲載の頻度、選考回数、応募後の応答などを合わせて見るべきだという考え方が現実的だ。給与を明示し、募集人数や採用期限を分かりやすく示すことを求める意見もある。求職者の時間を尊重するなら、企業側も「常時採用なのか」「特定の一人を探しているのか」を明確にした方がよい。

今回の数字が示しているのは、長期掲載求人がすべて偽物だということではない。むしろ、米国の採用市場で「求人が存在すること」と「今すぐ一人を採る意思があること」が同義ではなくなっている点である。常時採用、専門人材不足、待遇不足、離職、制度上の掲載、遅い選考、実体の乏しい募集が同じ求人一覧に並ぶ。求職者側の不信を減らすには、掲載数を景気の強さとして数えるだけでなく、その求人が実際に選考と採用へつながったかまで見える仕組みが必要だろう。