ドル円156円前半、155円底打ち観測で買い優勢

諸葛亮曰く、執筆時点のドル円は156.293円付近。東京時間は155.282円まで下げた後、156.581円まで切り返し、足元は156円台前半で推移している。直近の反応では、155円台を短期的な底とみる押し目買いとショートカバーが明確に優勢となった。戻りの鈍さを理由に再下落を警戒する声も残るが、21時30分の米雇用統計を前に、安値追いより反発を取ろうとする姿勢が目立っている。

買い方が最も強く挙げた根拠は、155円割れを何度も試しながら維持した値動きだ。「155円割れは拒否された」「155円が底と分かった」「155円を複数回試しても割れなかった」「50銭台を保つなら上」といった見方が相次いだ。前日の急落で売り持ちが膨らんだため、その利益確定だけでも上昇しやすいという主張である。

反発の勢いを見て「買いの流れが始まった」「下げ方が前日と違い、これ以上は下げにくい」「時間足は上向きを示している」「155円ロングの法則は残った」と評価する反応もあった。156円台をドルの割安圏とみて実需の買いが入りやすいとの意見や、雇用統計後に157円、強ければ158円まで戻すとの声も確認できる。上昇予想の全てが長期的な円安回帰を主張しているわけではないが、急落後の短期勝負では買い方が一歩以上前に出ている。

また、前日の一方向の下げを大口の持ち高整理とみなし、目的が終われば追加の円買いは続きにくいとの解釈もある。売りに追随した参加者が今度は下で捕まり、買い戻しが連鎖するという見方だ。156円台後半を越えれば、売り方の損切りが次の上昇を促すとの期待が買い優勢を支えている。

戻りの弱さから155円割れを狙う売り

対抗する売り方は、約5円の急落後としては反発が小さい点を重視する。「この戻りの弱さは下落途中の一時的な反発」「157円台では戻り売り」「上に飛んでも全戻しになる」「雇用統計で155円を割る」といった反応が並んだ。19時台に上値を伸ばせなかったことを相場の重さとみて、156円台での買いを危険視する声もある。

買い持ちが多いとの観測を逆に下落材料とする意見も出た。皆が底打ちを期待しているなら、指標直後に上へ振って損切りを巻き込んだ後、下へ向かう可能性があるという警戒だ。156.55円付近で買って含み損を抱えたとの反応もあり、156.58円を越えられない限り本格反転とは認めない売り方は少なくない。

政策面では、日銀の追加利上げ観測と円売り持ちの巻き戻しが円高側の根拠になる。円は週間で大きく上昇し、市場では9月会合の引き締め観測が意識されている。日本の通貨当局が為替変動を注視していることも、ドル高を追う側には警戒材料だ。買い優勢ではあるが、これは政策による円高圧力が消えたとの判断ではない。

最大の警戒材料は米雇用統計

第三の見方は、指標前に持ち高を減らす慎重論である。「結果が良いか悪いか分からない」「発表前はノーポジションが基本」「上下に大きく振られる」「大きく動いた後なので無風もあり得る」といった反応が続いた。上昇派と下落派の双方が結果を予想しているが、方向より初動の激しさを警戒する声が多い。

米労働統計局は8月雇用統計を9月4日午前8時30分東部時間、日本時間21時30分に公表する予定だ。市場予想より強ければ米金利上昇を通じて157円から158円方向、弱ければ155円割れが焦点になる。ただし、良い結果でも戻り売りされる、悪い結果でも材料出尽くしで反発するとの見方があり、数字と値動きが素直に一致するとは限らない。

結論は買い優勢、156.58円突破が条件

結論として、現時点の優勢意見は155円台の底堅さを根拠にした押し目買いとショートカバーである。155円割れを繰り返し拒み、156.581円まで反発した事実に加え、前日の売り持ちの巻き戻し、157円から158円への回復期待が買い方を支えた。反応の偏りは明確で、人工的に均衡とは扱えない。

ただし、156円台後半で上値が重いこと、買い持ちの多さ、日銀の利上げ観測、米雇用統計前の不確実性は残る。156.58円を明確に越えれば反発論がさらに強まり、155円台前半へ戻れば売り方が主導権を取り返しやすい。今回の判定は買い方の明確なリードだが、雇用統計通過前の短期的な優勢であり、円安相場の完全復活を意味するものではない。