教員不足が「担任不在」まで進む

新学期が始まっても担任が配置できない、校長や教頭が授業を兼務する――。全国の公立小中学校で教員不足が深刻化しているとの話題に、教育現場の働き方そのものを見直すべきだという反応が相次いでいる。現役教員からは、授業以外の業務が重なり、休憩やトイレの時間さえ取りにくいという実情も伝えられている。

反応の中心は「採用人数を増やせば解決する」という単純な話ではない。仕事の範囲が広すぎるため、待遇だけを変えても人が戻らないのではないかという見方が強い。

保護者対応や部活動を切り離すべきか

特に多いのが、学校外で起きた問題まで教師へ持ち込まれる状況への疑問である。放課後の出来事まで学校に連絡が入り、教師が調整役を求められることに対し、「本来は家庭の領域ではないか」と線引きを求める声がある。保護者対応を専門部署に分ける、部活動を別担当にするなど、教師に集中している仕事を切り分ける案も挙がった。

実際に知人の教師が保護者対応で疲弊して退職したという体験談もあり、給与だけでは解決しにくい精神的負担が示されている。一方で、保護者側からは最低限の連絡や事務処理まで不十分な教師がいるとの指摘もあり、業務削減と教育サービスの質をどう両立させるかは簡単ではない。

産休・育休を取ると現場が回らない構造

産休や育休そのものに否定的というより、代替要員を確保できないため、誰かが休むと残った教員へ負担が集中する構造を問題視する声も目立つ。妊娠が事前に分かっていても後任が見つからず、教頭が担任を兼ねたという体験談からは、人材の予備がほとんどない現状がうかがえる。

引退した元教員や免許を持つ人材を補助に活用する案、担任と教科担当を年齢や事情に応じて分ける案、遠隔授業を一部導入する案なども出ている。ただし、現場を離れた人の中には「もう学校に関わりたくない」と考える人もいるという反応があり、単なる掘り起こしだけでは十分ではない。

必要なのは採用より先に「辞めない職場」

教員不足の議論では、なり手を増やす施策に注目が集まりやすい。しかし反応を追うと、まず現在いる教師が病まず、辞めずに働ける状態を作る方が先だという意見が強い。学校が引き受ける仕事を減らし、保護者対応や事務、部活動を専門人材へ分離し、休職者が出ても回る余裕を持たせる必要がある。

少子化で子どもの数が減っているのに、教師の減少の方が速く進めば教育現場はさらに不安定になる。担任不在という目に見える現象は、長年積み上がった働き方の問題が限界に達しているサインと見るべきだろう。